― ご自宅で受けられる「訪問鍼灸」という選択肢 ―
「病院やデイサービスには連れて行けないけれど、体はどんどん硬くなっていく。」
「痛そうにしているのに、家では何もしてあげられない。」
このようなお悩みをご家族からよく伺います。
結論からお伝えすると、通院が困難な方でも、ご自宅で鍼灸を受けられる場合があります。
施術者がご自宅や施設へ伺う「訪問鍼灸」という制度があり、寝たきりの方や車椅子をご利用の方など、真に通院が困難な方が対象です。
この記事では、
- 訪問鍼灸とはどのようなものか
- 保険は使えるのか
- 費用はどのくらいか
- どうやって始めるのか
について、わかりやすくご説明します。
通院できないからこそ、利用できる制度です
訪問鍼灸は、「歩行が困難」「介助がなければ外出できない」など、通院が困難な方を対象とした制度です。
つまり、「病院へ行けないから受けられない」のではなく、通院が難しいからこそ利用できる制度です。
例えば、次のような方が対象となる場合があります。
- 脳梗塞・脳出血の後遺症で手足の麻痺がある
- 車椅子や寝たきりで通院が難しい
- 介助がなければ外出できない
- 関節や筋肉が硬くなり、動かすと痛みがある
- デイサービス以外は自宅で過ごすことが多い
※最終的な適用は、お身体の状態や医師の判断によって異なります。
保険で受けられる症状は？
どんな症状に受けられるの？
健康保険（療養費）でのはり・きゅうは、主に次のような慢性的な痛みやしびれに対して受けられます。
| 保険の対象になりやすい症状 神経痛・関節リウマチ・五十肩・腰痛症・頸腕症候群（首や肩から腕の痛み）・むちうちの後遺症など、慢性的な痛みを主とするもの。 これらに加え、麻痺や拘縮（関節の固まり）にともなう痛み・つらさにも対応します。 |
「うちの家族の症状は当てはまる？」と迷われたら、まずはご相談ください。症状を伺い、対象になるかどうかをご説明します。
費用はどのくらい？
訪問鍼灸は、健康保険（療養費）が適用される場合、自己負担は1回あたり数百円程度が目安です（負担割合や施術内容によって異なります）。
ご自宅へ伺うための往療料も健康保険の対象となります。
また、保険診療では対応しきれない部分について、より時間をかけたリハビリをご希望の場合は、自費サービスを組み合わせることも可能です。
費用の考え方
① 健康保険（療養費）
施術費・往療費が保険の対象となります。
② 自費リハビリ（ご希望の場合）
保険の範囲を超えたリハビリや機能訓練をご希望の方へご提案しています。
正確な費用は、お身体の状態や訪問距離などによって異なりますので、初回にわかりやすくご説明いたします。
保険を利用するには「医師の同意書」が必要です
健康保険で訪問鍼灸を受けるためには、かかりつけ医が発行する「同意書」が必要です。
「病院へどうお願いすればいいかわからない」
という方もご安心ください。
リハりんでは、
- 医師へお渡しする依頼書をご用意
- 同意書取得までの流れをご案内
- 保険申請の手続きをサポート
- ケアマネジャーとも連携
しながら進めていきます。
ご家族だけで手続きを進めていただくことはありません。
初回はこのような流れです
① ご相談
お電話・メールで症状やお困りごとを伺います。
② ご訪問・評価
ご自宅へ伺い、お身体の状態や生活状況を確認します。
理学療法士でもある施術者が、姿勢や動作、筋肉の状態まで丁寧に評価します。
③ ご提案
施術内容・頻度・費用について、わかりやすくご説明します。
ご納得いただいてから開始しますので、ご安心ください。
④ 同意書取得・施術開始
医師の同意書を取得後、訪問鍼灸を開始します。
リハりんの特徴
リハりんでは、理学療法士とはり師・きゅう師の資格を持つ施術者が対応しています。
リハビリで培った「身体の動きを評価する視点」と、鍼灸によるアプローチを組み合わせ、一人ひとりのお身体の状態に合わせた施術をご提案します。
また、頭皮への鍼を用いた動作式頭皮鍼（MSSA）も取り入れ、脳卒中後の動かしにくさや筋肉のつっぱりなどに対して、より動きやすい身体を目指した施術を行っています。
東京都北区・板橋区を中心に、ご自宅や施設へ訪問しています。
まずはお気軽にご相談ください
「うちの家族は対象になるの？」
「費用はどのくらい？」
「まずは話だけ聞いてみたい」
そんなご相談も歓迎しております。
無理な勧誘は一切いたしません。
お気軽にお問い合わせください。
訪問鍼灸 リハりん
📩 Mail：riharin.kk@gmail.com
※ 健康保険の適用には、医師の同意書が必要です。
※ 症状やお身体の状態によっては保険の対象とならない場合や、医師が同意しない場合があります。
※ はり・きゅうは医療機関での診断や治療に代わるものではありません。必要に応じて医療機関との連携を行います。
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